主要企業アンケート：「景気悪化」急増８３％

　毎日新聞が２００８年末、全国の主要企業１２１社を対象に行ったアンケートで、景気の現状について８３％（１００社）が「悪化している」と回答した。１年前の２００７年末の調査では「悪化」はゼロ、２００８年７月の調査でも４％にとどまっており、昨年９月の米大手証券リーマン・ブラザーズ破綻（はたん）に端を発した世界金融危機が、企業の景況感に大きな影を落としたことが浮かび上がった。

　アンケートは１２月上～中旬に実施した。景気の現状については、残る１７％も１社を除いて「緩やかに悪化」と答えており、ほぼすべての企業が厳しい現状認識を示した。２００９年の経済見通しも「悪くなる」が８５％に達した。「現状並み」は１３％で、「良くなる」と回答した企業はなかった。２００７年末の調査では、２００８年の景気見通しについて２７％が「良くなる」と回答、「悪くなる」の１１％を上回っており、この１年間での景況感の急速な悪化ぶりをうかがわせた。

　　日本経済の懸念材料を三つまで挙げてもらったところ、「米国経済の先行き」が９８社と最も多かった。金融危機収束の兆しがないうえ、米自動車大手３社（ビッグ３）の再建の行方が不透明なことも響いたとみられる。「個人消費の停滞」７３社、「円高」４８社、「中国など新興国経済の先行き」３５社が続いた。

　景気の回復時期については「２０１０年上半期」が４１％と最多。次いで「２０１０年下半期」の２４％、「２００９年下半期」の２２％。「２００９年上半期」はゼロで、「景気の反転は当面、難しい」というのがほぼ共通認識になっている。（毎日新聞2009年1月4日付朝刊より転載）